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突然の病気!不動産投資では不利になってしまうのか?

どんなに健康に気を使っていても、時として人は病気になるもの。特に新型コロナウイルスが蔓延している現在は、健康の大切さを思わずにはいられません。では、不幸にも病気に侵されてしまった場合、不動産投資にはどんな影響があるでしょうか。病気が不動産投資に与える影響とその対策である団体信用生命保険について調べてみました。

 

不動産投資に病気は不利になるか

不動産投資を専業でしている人や副業でやっている人様々ですが、不動産投資も自営業の一種です。自由に動けないと何かと不便となります。一方で不動産投資は時間通りに出社したり、力仕事をしたりなどの労働は多くありません。不動産投資が病気でどんな不利を被るのか考えてみました。

サラリーマンだと致命的な場合も

完全に寝たきりだと、不動産投資であれ、サラリーマンであれ働くのは厳しいものです。サラリーマンの場合は投資家よりも条件が厳しくなります。在宅も少しは増えたとはいえ、基本的に定時に出社し、勤務時間があるのがサラリーマンです。風邪程度ならともかく、重篤な症状だと仕事を続けることはできません。

立会いや打ち合わせができないと困難も

不動産投資はサラリーマンほど時間に縛られることはありません。とはいえ、関係者と打ち合わせをしたり、物件を内覧したりと、外で動くことは意外と多いものです。病気の症状にもよりますが、完全な寝たきりや外出がままならない状態だと積極的に不動産投資をするのは難しい場合もあります。

金融機関の審査に持病は不利な場合もある

融資を行う金融機関の姿勢も気になるところです。金融機関によって病気に対する考え方も違いますし、病気の症状によっても対応は違います。外出や打ち合わせが問題なくできるのであれば、持病があっても融資を受けることは可能です。それでも審査段階で病気が不利に働くことはあるので注意する必要があります。

 

病気に対する強い味方“団体信用生命保険”とは

不動産投資にとって病気が大きなリスクであることは間違いありません。そんなリスクに対する強い味方に団体信用生命保険、通称「団信」があります。この、住宅ローンの際にはほとんどの人が加入する団信。不動産投資の世界でも活用されているのです。病気に対する強い味方である団信についてみていきましょう。

団信の基本

団信は死亡や高度障害などのためにローンの支払いができなくなった場合に、その支払いを免除し、代わりにローンの返済をしてくれる保険です。この団信がないと死後もローンが残されてしまい、相続人はその負債に苦しめられてしまいます。誤解を恐れずに平易な言葉にすれば、死んだらローンをチャラにしてくれる保険。それが団信なのです。

団信のバリエーション

この団信には近年多くのバリエーションが増えています。それは三大疾病特約や八大疾病特約などの特約の登場です。ガンや脳卒中などの三大疾病に加えて腎不全などになった場合でも保障の対象となります。さらに範囲を拡大した十一大疾病特約も登場しています。団信は特約を付与することによって保障対象が増加中です。

病気があっても団信に加入できるか

団信のバリエーションのひとつにワイド団信があります。これは病気がある人でも加入できる団信です。ワイド団信のワイドとは、保障対象を広げる、というほどの意味です。脳卒中や糖尿病など通常の団信では加入できない病歴があっても、ワイド団信は加入できます。金利などは少々高くなるものの、団信に加入できるメリットは大きなものです。

 

まとめ

時間に制約されず、肉体労働も避けることができる不動産投資は病気があってもできることがわかりました。建物管理は管理会社に任せるのが多い現在、不動産投資は自身が労働をせずとも成立するのです。また、ワイド団信を利用すれば持病があってもリスクを軽減できます。健康な人とまったく同じ、とまではいかなくても、様々な制度を活用することで病気がハンデとならないのが不動産投資なのです。