不動産投資における間取り選びのポイント

不動産投資を行う場合、物件の価格や利回りのほかに、どういった間取りを選択すればよいのか、しっかりと考えておく必要があります。

間取りの種類は、ターゲットとする世帯によって大きく異なるため、自分の投資方針に合ったタイプを選択しなければなりません。

今回はマンションやアパートにおける間取りの説明や、ターゲット層ごとに選ぶべき間取りについて、詳しく解説していきます。

主な間取り

マンションやアパートの間取りには色々な種類があります。

単身向け、ファミリー向けなど、世帯によって適切な種類があるため、それぞれの間取りの特徴を掴んでおくことが重要です。

主なものを以下にまとめますので、よく理解しておきましょう。

・1R（ワンルーム）

　部屋の中にキッチンが含まれている単身者向けの間取り

・1K（ワンキッチン）

　部屋とキッチンの間に仕切りのある単身者向けの間取り

・1DK（ワンダイニングキッチン）

　1Kより広めのキッチンがある、単身者向けの間取り

・1LDK（ワンリビングダイニングキッチン）

　1DKよりさらに広い居室のある間取り

　DKの部屋の広さは、1部屋の場合4.5畳、2部屋の場合6畳。

LDKの部屋の広さは、1部屋の場合8畳、2部屋の場合10畳と定められています。

一般的に、1R以上1DK以内は単身世帯、1LDK以上2DK以内は2人世帯、2LDK以上は3人以上の世帯が適切であるとされています。

基本的なことですが、まずはこのイメージをしっかりと持つようにしてください。

不動産投資を行う場合、単身向けかファミリー向けか、ターゲット層をはっきりさせることが重要です。

そのうえで、単身向けは1Kや1R、ファミリー向けは2LDK以上など、世帯に応じた間取りを選択しなければなりません。

単身向け物件の場合、入居者層のターゲット層が広く、購入にかかる金額も安価です。

ただし、ファミリー向けと比較すると家賃収入は低めであり、入退去の回転が早い傾向にあるので、安定した収入を得たい場合は向いていません。

一方、ファミリー向けの場合は、単身向けより入居期間が長い傾向にあるので、安定した収入を得たい人におすすめです。

しかし、間取りが広い分、物件価格は高額であり、管理費・修繕費などの負担も大きくなりがちです。

それぞれのメリット・デメリットをしっかりと理解したうえで、自分にとって適切な間取りを選ぶ必要があります。

現在、日本は少子高齢化が進んでいますが、単身世帯数は増加傾向にあります。

特に高齢者の単身世帯は、ここ数年で大きく増加しています。

以下は2020年以降の日本における単身世帯数と、65歳以上の単身世帯数の推移を表したグラフです。

2020年以降は予測される数値ではありますが、現時点でも大きく上昇している状況であることが読み取れます。

単身者が増加していけば、それに伴い単身向けのマンション・アパートの需要増加が見込めますので、投資対象として狙い目といえるでしょう。

特に不動産投資を初めて行う方にとっては、比較的少ない金額から低リスクで進められるのでおすすめです。

一方で、前述したように高い収益と安定した収入を得たい人には、あまり向いていない方法です。

ファミリー向けのような広い間取りの部屋に比べると、どうしても１部屋当たりの賃料が低くなってしまうからです。

また、単身の高齢者の入居が増えると、孤独死などのリスクが高まることも事実なので、不動産オーナーとしては注意深く見守っていかなければなりません。

以上、不動産投資を行う際の間取り選びのポイントを説明してきました。

まずは自分がどの程度の予算で、どういった不動産を購入するかを明確にしなければなりません。

そのうえで、ターゲットとする層に適した間取りを探すようにしましょう。

本記事が不動産投資を始める方の一助になれば幸いです。